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バイク保険おすすめプラン(補償内容)とは?【バイク歴10年が解説】

どうも、こんにちは。ハルオ(@haruovlog)です

  • バイクを新しく購入したけど、任意保険は入ったほうがいいのかな?
  • 補償内容はどれを選んだらいいんだろう?
  • おすすめの任意保険プランが知りたい

今回はそんな方に向けて、バイク歴10年以上のハルオがバイク保険に付けておくべき補償内容を解説します。

なんでもかんでも補償を付けていたら保険料は高くなるばかりです。

保険は必要最低限に絞って契約するのがコツです。

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自賠責保険の補償内容とは?

バイクの保険に関しては自賠責保険と任意保険の2つがありますが、自賠責保険への加入は法律で義務付けられている強制保険です。

じゃあ『自賠責保険があるから任意保険には加入しないでいい』というわけではなく、自賠責保険は事故時の補償を全てカバーしてくれず、補償内容としては不十分と言えます。

ですので、『不完全な自賠責保険の補填として任意保険に加入する』というのが基本的は保険の考え方ということは念頭に入れておきましょう。

自賠責保険の補償内容は下記の通りです。

損害の範囲支払限度額(被害者1名あたり
傷害による損害治療関係費、文書料、休業損害、慰謝料最高120万円
後遺障害による損害逸失利益、慰謝料等神経系統・精神・胸腹部臓器に著しい障害を残して介護が必要な場合
常時介護のとき:最高4,000万円
随時介護のとき:最高3,000万円
後遺障害の程度により第1級:最高3,000万円~第14級:最高 75万円
死亡による損害葬儀費、逸失利益、慰謝料(本人および遺族)最高3,000万円
死亡するまでの傷害による損害(傷害による損害の場合と同じ)最高120万円

前提として、自賠責保険は人身事故にしか適用されず、相手の損害に対してしか適用されません。

要は相手の物、自分のケガ、自分のバイクには自賠責は一切使えないとうことです。

しかも自賠責の補償内容を確認すると、死亡による損害は3,000万円、後遺障害による損害は4,000万円、傷害による損害は120万円が限度です。

一方で実際事故を起こしたときの賠償金額というのは、仮に相手に後遺障害が残れば事故の慰謝料や、介護費用などで1億円以上の賠償をしなければならないこともあります。

もちろん上記は最悪のケースですが、そういった万が一の事故によってとても支払うことができない負債を抱えないように、任意保険で相手の物・ケガの賠償金額無制限と、自分のケガの補償に関しては少なくとも加入しておく必要があるということになります。

任意保険のオススメ補償内容

まずは、バイクの任意保険でおすすめの補償内容は下記の通り。(あくまで筆者の主観です。)

対人・対物無制限
人身傷害搭乗者傷害保険で最低限の備えはできるが、不安な方は人身傷害保険にも加入を。
車両保険車両保険は高額なバイクには付けた方がいいかもしれないが、保険料自体が高額なため付けなくても困らない。
特約もらい事故では保険の使用はできないので対策として弁護士費用特約の加入がオススメ

ポイントは自賠責保険では補償されない相手の物・ケガの賠償金額無制限と、自分のケガの補償は必ず任意保険では加入するようにしましょう。

後の文は上記の補足説明なので、とりあえず補償内容は何を選んだらいいか知りたかった人は上記を参考に補償内容を選んでくれたらいいのかなと思います。

次の項目からはそれぞれの補償内容の要・不要論について具体的に解説していきます。

対人・対物賠償保険は必ず無制限

対人賠償保険とは、バイクによる交通事故で、相手にケガもしくは死亡させてしまい賠償責任を負った時、自賠責保険の補償金額を超過した分に対して支払われる保険のことです。

また対物賠償保険とは、バイクによる交通事故で、交通事故相手の自動車や、ガードレールなど、物損破損にかかる修理費用などに保険金が支払われる保険です。

上記二つは被害状況次第では億を超える高額な賠償責任が発生する場合もありうるので、任意保険では必ず対人・対物は無制限にするのが鉄則です。

高額な損害賠償請求に備えて、対人・対物賠償保険は必ず無制限にする。

障害保険は場合に応じて

自賠責保険では補償されていない自分のケガまたは搭乗者に対するケガや死亡時の保険『障害保険』も任意保険でカバーすべき内容です。

障害保険の種類は『搭乗者障害保険』と『人身傷害保険』の2つがあります。

2つとも似た内容の補償ですが、搭乗者傷害保険はバイク搭乗時のみ、人身傷害保険はバイク以外の歩行中の事故であっても補償が適用されるといった違いがあります。

また、搭乗者傷害保険はケガの症状や部位などによって定額の金額が支払われるので、治療費とは乖離がありますが、定額な分支払いが早いという特徴があります。

一方で人身傷害保険は実際の損害額に応じて費用が補償されるので、定額ではなく、治療費や死亡時・生存時における収入から計算した遺失利益分を算出して実費精算されるのが特徴です。

一概には言えませんが、一般的に搭乗者傷害保険の補償範囲は500万円までに対して、人身傷害保険は3000万円までと人身傷害保険の方が補償は広範囲にわたります。

ただし、その分人身傷害保険は割高で保険料が倍に増えることもあります。

なので人身傷害保険は、通勤・通学に使用するためバイクに乗る機会が多い方や、家計の収入を支えている方は万が一に備えて加入しておくべきでしょうが、搭乗者傷害保険だけでも最低限の備えとしては十分だと言えます。

搭乗者傷害保険で最低限の備えはできるが、不安な方は人身傷害保険にも加入を。

ただし、人身傷害保険は割高。

任意保険を使用した際、等級は下がり来年以降の保険料は高くなってしまいますが、人身傷害保険のみを使用した場合、等級は下がりません。

しかし事実際のところは人身傷害保険のみを使用するケースはあまりなく、対人賠償や対物賠償を同時に使ってしまうことになるので等級は下がるというわけです。

車両保険はよほどの理由がない限り不要

車両保険は、バイク本体に修理費用が発生した場合に契約時に定めた金額を上限として保険金が支払われる補償のことです。

ちなみに保険金の上限額は契約バイクの時価相当額です。

車両保険の多くでは免責額が設定されており、免責額の分は自分で払う必要があります。(免責額はだいたい5万円ぐらい)

また、盗難の場合は車両保険は使えない場合がほとんどです。

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車両保険に入るかどうかの判断基準の一つが『車両の購入金額がいくらであったか?』ということです。

たとえば、中古車のバイクを20万円で購入した場合、補償される金額も20万円だけになってしまいますが、その金額なら貯金から自己負担でカバーすることもできると思うので、20万円のために毎年、車両保険分を支払うのは無駄に感じます。

仮に単独事故で全損になった場合でも車両保険で20万円を受け取ることもできますが、その場合は等級がダウンし翌年以降に保険料が高くなってしまいます。

結果、受け取った20万円よりもその後に支払う保険料が高くなることもあるので、それほど高価でないバイクには車両保険をつけない方がいいというでしょう。

車両保険自体も決して安くはなく、車両保険を付けることで万単位で保険料が変わってくるので、安価な中古車には付ける必要はありませんし、100万円以上するバイクでも保険料が高額になるので付けなくていいというのが僕の考えです。

車両保険は『もし単独事故を起こして自分のバイクが全損した時に修理するお金がなくてどうしても困る』という人は付けた方がいいような気がしますが、そんな人はそもそも高額な車両保険を支払うのは難しいと思います。

車両保険は不要というのが結論ですが、どうしても不安な人は車両保険を付けたらいいのでは?と思います。

車両保険は高額なバイクには付けた方がいいかもしれないが、保険料自体が高額なため付けなくても困らない。

弁護士費用特約は加入すべき

弁護士費用特約とは、交通事故に遭った時、相手から傷害、損害を受けて損害賠償請求をする際に弁護士に委任したり相談したりした場合の費用について補償する特約ですことです。

どういった時に使うかというと、もらい事故のような過失割合が0の場合、保険会社は示談交渉に介入でないので、自分で直接交渉することになります。

しかし、基本交渉相手は保険会社や弁護士などのプロになるので、素人が交渉したところで相手方に言いくるめられたり最悪泣き寝入りのケースも考えられます。

なので、過失割合が0の交通事故の場合はこちらも専門家の弁護士に示談交渉をお願いするのが、後々のトラブルを回避できスムーズに事が運ぶというわけです。

弁護士費用特約に加入していると、交通事故時の交渉ごとに関する委任費用は一切かからないので、多少費用は上乗せされますが入っておくことをオススメします。

もらい事故では保険の使用はできないので対策として弁護士費用特約の加入がオススメ。

弁護士費用特約はバイク搭乗時に限らず、歩行時など相手方がいる交通事故に関してはなんでも活用することができます。

バイク保険は相見積もりがおすすめ

ここまでおすすめの補償内容を説明してきましたが、同じ補償内容でも年齢や年間走行距離によって前提条件が違うため、保険会社によって保険料は異なってきます。

なので、まずは保険料がどれくらいかかるのか?を各社比較してみることをオススメします。

保険料の比較は、一括見積もりサイトを利用すればどこが安いのかを確認することができます。

一括見積りは無料かつ数分で保険料がわかるので、任意保険を検討している人はとりあえず一括見積りをやってみて、自分に最適な保険会社はどこかを選べばいいでしょう。

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